カブより儲かる投資先

　この春、NPOなどの仕事を整理して、生活の拠点を長野に移した。

　その直後に発生したコロナ禍で、取り組んできた５つの仕事のうち、３つがなくなった。ほぼ唯一の収入源となった株式市場も、大きく値下がりした。

　ネット証券の口座残高は、見るのが怖い。

でもウワサでは、世界の市場は悲観ムードを脱して、「ウィズ・コロナ」「ポスト・コロナ」に適応する企業の株が上がっているという。

　その代表がネット通販の巨人アマゾンや、検索やSNSを独占するグーグル、フェイスブック。アップルとマイクロソフトも、相変わらず強い。ウェブ会議やオンライン飲み会で話題のズームは、株価が10倍になった。

　パンデミックをいち早く抑え込んだ中国の株式市場も、底堅いようだ。

　・・・と、いうことは。

　米国株や中国株ETFが大部分を占める私のポートフォリオは、意外に健闘しているかも。

　傷は浅いぞ、しっかりするんだ！　自分。



「幸せのメカニズム　実践・幸福学入門」などの著書がある前野隆司・慶応大学教授によると、「想定外・非日常の事態が起きても幸福を感じられるのは、物事を俯瞰的に見ることができる人」だという。

　リスクも大きい株式投資だが、海外企業に投資していると、世の中に対する見方が、自然と俯瞰的になる。会社員として日本の一企業に依存していた時よりは、リスクの分散にもなっているはず。

「21世紀の資本」でピケティは、株式市場の伸び率がGDP（＝給与所得）の伸びを上回ることを証明した。でも、さらに上がいた。

きちんとした幼児教育を受けた人は、そうでない人に比べて所得が高く、犯罪に手を染める回数が減り、生活保護の受給率も低い。

　そして米国の研究では、幼児教育プログラムの費用対効果は、株式投資による収益率を上回ったという（6月14日付読売新聞）。

ひと口に幼児教育といっても、いわゆる英才教育は実施直後には大きな効果が表れるが、小学校入学後、数年たつと消えてしまう。対人関係を築き、課題に対してきちんと対処するという「一生モノ」の能力を身につけることが大事だ（山口慎太郎・東大教授）。

「自分には子どもがいないという人にも考えてもらいたい。自分が年老いた時、介護サービスや年金などの形で支えてくれるのは子どもの世代。幼児教育の効果ははっきりしており、そこにお金をかけるのは誰にとっても利益がある」（同）

　パンデミックは、２年もすれば終息する。コロナ後の未来を、もっともっと高い山から俯瞰しなければ。

Tateshina Japan, Summer 2020